次世代の学校組織における教員の協働性に関する研究拠点

本拠点は、これからの学校組織における教師の協働性のあり方を示し、その実現に関する手法を明らかにすることを目的とする。社会が大きく変動する中、教師が学習の専門家として教育ビジョンを持ち、校内でリーダーシップを発揮し、教育実践を創りあげることが求められている（OECD 2016）。近年においては、特に探究などの長期的・教科横断型の教育実践を実現していくことが求められる。これまでのように個々で授業を創意工夫するのみならず、組織で協働してカリキュラムを開発し、実践し、持続的な改善をしていく必要がある。
これまで、教育学研究において、教師の専門性に基づく協働のあり方として「自在に動くモザイク型」（Hargreaves 1994）が掲げられ、日本においては教師のインフォーマルな関係のもとに成り立つ同僚性によりその実現がなされてきた。しかし、多忙化・若年化等により教師間のインフォーマルな交流が困難となり、同僚性の範囲が縮小することで（山﨑 2012）、その実現が困難になっている。しかし、このような状況の中で、教育学研究において未だ協働のあり方について、明確な方向性を示すことが出来ていない。学習指導要領によって教育内容が決められている中で、教師が協働でカリキュラムを開発し、その実践を進めていくことは、戦後必ずしも主流ではなかった。
そこで、本拠点では、これからの学校組織の協働のあり方を、経営学の概念（例えば、イノベーション、リーダーシップやコンフリクトマネジメントなど）を援用することで明らかにし、さらにそのような協働を実現するための人材開発・組織開発プログラムを開発することで、次世代の学校組織の協働の実現を目指す。